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| 地球温暖化防止関連株ファンド |
2007年5月10日 |
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| ファンドの特色 |
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地球温暖化防止関連に取り組む、世界の株式に実質的に投資します。 |
| 将来性が期待される新エネルギー・クリーンテクノロジー分野など関連する企業に投資し、
運用資産の中長期的な成長を目指します。 |
| ■ |
世界初の気候変動防止グローバル・インデックスである、
『KLD Global Climate 100 インデックス』の円換算した動きを概ね捉える投資成果を目指します。 |
| 世界有数の独立系SRI（社会的責任投資）調査機関「KLD Research & Analytics, Inc.」が
開発したインデックスです。 |
| ■ |
地球環境保護などに取り組んでいる団体へ寄付します。 |
| 純資産総額の0.05％（年率）相当額を、信託報酬の中から寄付します。 |
| 当ファンドのリスクおよび費用について |
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| 株式市場が国内外の政治、経済、社会情勢の変化等の影響を受けて下落するリスクをいいます。当ファンドは、株式にマザーファンドを通じてまたは直接投資し、株式の実質組入比率を原則として高位に保ちますので、株式市場が下落した場合には、その影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。 |
| 当ファンドは、特定の産業に属する企業へ重点的に投資するため、通常の株式ファンドと比較して、基準価額の変動が大きくなる可能性があります。 |
| 外国通貨建ての証券は、為替変動の影響を受けます。たとえば、投資対象となる有価証券等が現地通貨建てで値上がりした場合でも、当該通貨に対して円高となった場合には、当該外国通貨建て証券の円換算価格は下落することがあります。その場合、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。 |
| 有価証券等を売買しようとする場合、需要または供給がないために、有価証券等を希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買することができないリスクをいいます。特に流動性の低い有価証券等を売却する場合はその影響を受け、基準価額が下落する可能性があります。 |
| 当ファンドは、円換算したGC100 Indexとの連動を目指して運用を行ないますが、当ファンドの基準価額と円換算したGC100 Indexとの間にはかい離が生ずることがあります。その要因としては、信託報酬等の管理費用および株式売買委託手数料等の取引コストの負担やGC100 Index算出株価と当ファンドの株式売買時の約定価格との差などがあります。その他のかい離要因などの詳細については投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 |
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金利変動リスク |
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信用リスク |
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カントリーリスク |
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他のベビーファンドの影響 |
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当ファンドへの投資に伴なう主な費用は、以下の通りです。 |
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費用の詳細については、本書裏表紙および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 |
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お申込手数料 |
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信託報酬 |
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信託財産留保額（換金時） |
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その他の費用など |
| ファンドのお申込メモ |
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| ■信託設定日 |
平成18年6月30日 |
| ■信託期間 |
無期限 |
| ■申込単位 |
1万口以上1万口単位 |
| ■申込価額 |
取得申込受付日の翌営業日の基準価額 |
| ■受渡日 |
5営業日 |
| ■注文締め時間 |
14：55（半日営業日は10：55） |
| ■申込手数料 |
2.1%（税抜2.00％） |
| ■決算日 |
毎年6月20日（ただし、休業日の場合は翌営業日） |
| ■収益分配 |
決算日に収益分配方針に基づき分配を行います。 |
| ■途中解約 |
毎営業日に可能 |
| ■解約価額 |
解約申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額（0.3％）を控除した額 |
| ■支払開始日 |
解約申込受付日から起算して5営業日目以降 |
| ■課税関係 |
収益分配時の普通分配金ならびにご換金時および償還時の個別元本超過額に対して10％（所得税7％、地方税3％）の税率による源泉徴収が行なわれます。
（税法が改正された場合は、変更されることがあります。） |
| ■信託報酬 |
純資産総額に対して年率1.365％（税抜1.3％） |
| お客様にご負担いただく手数料等について |
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お申込時
申込手数料 |
3.15％（税込）を上限として販売会社がそれぞれ独自に定める手数料率を乗じて得た金額となります。
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詳しくは、販売会社または新光投信にお問い合わせください。 |
| ※ |
お申込手数料には、消費税および地方消費税が含まれます。 |
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換金（解約）時
信託財産留保額 |
解約申込受付日の翌営業日の基準価額の0.3％ |
| 保有期間中（信託財産から間接的にご負担いただきます。） |
| 信託報酬 |
投資信託財産の純資産総額に対して年率1.365%（税込）を乗じて得た額となります。 |
| その他の費用等 |
投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、投資信託財産にかかる監査報酬、当該監査報酬にかかる消費税等に相当する金額、受託者の立替えた立替金の利息、証券取引に伴う手数料・税金等、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料および売買委託手数料にかかる消費税等、外貨建資産の保管等に要する費用、先物取引・オプション取引等に要する費用。
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その他の費用については、定時に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、当該費用および合計金額を表示することができません。 |
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| 当社のお申込に際しての注意点 |
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ファンドは、株式などの値動きのある証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、元金が保証されているものではありません。 |
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投資信託は金融機関の預金と異なり、元本は保証されていません。 |
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投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属いたします。 |
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登録金融機関は証券会社とは異なり、投資者保護基金には加入しておりません。 |
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投資信託は預金保険の対象ではありません。 |
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お申込の際には、必ず「目論見書」をご覧ください。 |
| 委託会社その他の関係法人 |
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| 当ファンドの関係法人の名称および関係業務は以下のとおりです。 |
| 1．委託会社 |
新光投信株式会社
投資信託財産の運用指図、受益証券の発行等を行ないます。 |
| 2．受託会社 |
みずほ信託銀行株式会社
投資信託財産の管理業務等を行ないます。 |
| 3．販売会社 |
丸八証券株式会社
募集・販売の取扱いおよび一部解約の実行の請求の受付、収益分配金の再投資に関する業務、収益分配金、償還金および一部解約金の支払等を行います。 |
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| 金融商品にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、該当商品の契約締結前交付書面等をよくお読みください。 |
 金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第20号 加入協会：日本証券業協会 |
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